DX人材育成研修サービスおすすめ59選を比較(オンライン学習)!選び方や社員研修を進める方法も紹介

DX人材育成事例

「DX」というワードはビジネス業界で一大トレンドとなっています。しかし、いざ社内でDXを進めるといって何から手をつけていいのか?またDX化を効率よく進めるためにはどんなことに注意しなければならないのか?について漠然としか理解してない方も多いのではないでしょうか?

本記事では、DX研修を進める方法は何か?社内で実施する注意点は何なのか?紹介しています。またおすすめのDX研修サービスもピックアップしました。

また、DX人材研修サービスの「MENTER」では、デジタルに強い人材育成を行うオンライン学習サービスで、ショートカットキーからAIの設計まで学習ができます。

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DX人材育成研修とは?社内で実施する必要性を解説

DX人材育成研修とは?社内で実施する必要性を解説

2021年頃から必要不可欠と叫ばれ、トレンドに多くあがってきているDXは、2021年以降も引き続き注目を集めています。

そのせいか「DX」「DX人材育成」「DX研修」といったフレーズを耳にする機会が増えているのではないでしょうか。

そこではじめに、下記2つの観点でDXをわかりやすく解説していきます。

  • DX研修とはなにか?
  • なぜ DX研修で社内の人材育成がおすすめされているのか?

そもそもDX研修とはなにか?

まず「DX」とはデジタル・トランスフォーメーションの略称です。デジタルを様々なプロセスやビジネスモデルに組み入れたことで、新たな組織に進化した状態です。

では、具体的に「DX人材」とはなんなのでしょうか?

「デジタルを使いこなすことのできる人材」あるいは「パソコンやソフトウェアを上手に使いこなすことのできる人材」と定義することができます。

一方「データ分析のできる人材」「AI開発のできる人材」と誤解釈されがちで、現状のITリテラシーが不足している状態にもかかわらず、プログラミング学習を初めてしまうケースもしばしば見受けられます。

もちろん、AI開発できる人材がDX人材には違いありません。ただ、その手前のExcelやSlackを十分使いこなせていない状態では、DX人材とは言い難いものです。

DX研修で社内の人材育成がおすすめされる理由とは?

DX人材育成プログラムならDXに関連するスキルや知識を体系的に学べるということから、 DX研修で社内の人材育成がおすすめされています。

なぜなら、DX人材育成を進めようと思っても、社内にDXに詳しい人材が在籍していなければDX人材を採用する、もしくは外部にDXそのものを委託する方法しか残されていないからです。

しかし実際に委託や採用を進めようにも、DX人材は市場に母数が少ないことから応募が見込めず、条件面で雇いきれない場合が多いのが現実でしょう。

また外注するにしてもコストがかかりすぎることや、業者や担当者が変わるとブラックボックス化しやすいなど、デメリットも多いのが現実です。

 

特に外部委託(外注)については、コストやブラックボックス化のデメリットに加え、「ベンダーロックイン」のリスクも無視できません。複数のクラウドベンダーとの折衝やクラウドサービスの企画に携わった経験から見ると、特定のベンダーに依存した形でDXを推進すると、将来的な技術選定の自由度を失い、高額な費用が継続的に発生する懸念があります。


また、外部人材がどれほど優秀でも、その企業独自の「暗黙知」や「業務の深い背景」は社内人材にしか理解できません。真の業務変革(トランスフォーメーション)には、この暗黙知を技術に落とし込む作業が不可欠であり、社内人材の育成がその鍵となります。


社内人材を育成する最大のメリットは、単なるコストの問題を超えた、「課題解決の実行力」にあります。社内にDXの知見を持つ人材がいれば、

  1. 業務改善の着眼点:ツールの導入だけでなく、稼働集計による業務状況の可視化から着手し、ボトルネックを特定できます。
  2. 技術と現場の接続:技術的な知識と現場の業務知識を兼ね備えることで、企画倒れになることなく、最適解を導き出し、変革を定着させることができます。
  3. 全社への波及効果:育成された人材が、ITガバナンスの構築やセキュリティポリシー策定など、全社的なルール作りにも貢献し、組織全体のDXリテラシーを引き上げることが可能になります。
某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

DX人材育成研修サービスおすすめ59選 まとめ/比較表

「DX」とはなんなのか?社内DX人材育成を行う必要があるのはなぜなのか?について理解を深めたら、実際にどのようなサービスを利用すればいいのか検討しましょう。

DX人材育成サービスを59個ほど、表形式でまとめて比較したものを表にまとめています。

ぜひ参考にしてみてください。

名称 ジャンル/対象者 学習スタイル 特徴
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Wannabe Academy デジタルマーケティング オンライン学習 実在企業のマーケティング案件を経験可能実務特化型のWebマーケティングスクール
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SHElikes 総合/その他 ハイブリット型 全国から累計2万人が受講する女性向けキャリアスクールWebデザインやライティング・Webマーケティングなど、クリエイティブやビジネススキルを場所や時間の制限なく学べるコミュニティ
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DX人材育成研修(ITエンジニア向け) 理系ビジネスパーソン全般 研修 顧客が持っている真の要求を発見し、それを満たすサービスを素早く作成、検証することの必要性を学習するサービス
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TechAcademy(1) 理系ビジネスパーソン全般 ハイブリット型 イメージしたDX施策をアウトプットとして実務に落とし込めるスキルを獲得仕事上の実務を想定したカリキュラムでアウトプットを設け、受講生自ら能動的に学べる
i-Learning 文系/理系全般 オンライン学習 ビジネス変革およびデジタルビジネスによる新しい価値を創造する人と組織の両面に着目変革を推進する役割を担う人にとって重要なスキルのための枠組みを提案
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リスキルのDX研修 理系ビジネスパーソン全般 研修 リスキルのDX研修の主たる目的は「非エンジニアのIT人材化」DX研修の目的は、非エンジニアをIT人材に育成すること
DX人材育成コース(ウチダカレッジ新設コース) 理系ビジネスパーソン全般 研修 ビジネスマナー・コンピュータ・ネットワーク・クラウド・など基礎知識を徹底的に学習可能アジャイルによる模擬プロジェクト開発に取り組みI T業界だけでなく、どの企業でも受講可能な内容
JMAM 文系/理系全般 研修 JMAMでは社員を4つの分類に分け、そのもとめられる能力に合わせた教育メニューを提案会社ごとのご事情に合わせて個別にプログラムのご相談可能
INDUSTRIAL-X 文系ビジネスパーソン全般 研修 DXを推進できるリーダーを目指す大手人材企業様と共に、DX人材育成のための研修プログラムを開発講師の養成にも務め、5年で1,000人のDX推進リーダー達を養成していく事を目標に掲げ、人材育成事業も手がける
DXコンサルティング 文系ビジネスパーソン全般 研修 サイボウズ社と共同で「デジタル人財育成研修」を開発3か月の集中研修で、DX化の全体設計・ディレクションができ、自社である程度デザインしたうえで外注や一部内製化が出来るような人材を育成
Learning Booster for DX人材育成 理系ビジネスパーソン全般 研修 すべてのビジネスパーソンの持てるスキルの再開発を支援DX(デジタルトランスフォーメーション)推進に必要なスキルを習得できる教育コンテンツである「Learning Booster for DX人材育成」を開発
BRAIN CONSULTING 文系ビジネスパーソン全般 研修 ITプロフェッショナル講師による現場に即した分かりやすい講義・指導
Japan Learning 文系ビジネスパーソン全般 研修 推進に向けた体制づくりから、社内へのDX知識付与、既存業務を整理するDX推進人材の育成自組織のDX化を推進・支援
Digital Transformation 文系ビジネスパーソン全般 研修 DXの要点から利用法までを短い間で理解できる研修DX人材育成の第一歩として、人事担当者から多く引き合いをいただいているのがこのデジタルトランスフォーメーション研修
SUNABACO 理系ビジネスパーソン全般 研修 テクノロジーの学習だけでなく、問題解決能力を養うカリキュラム講座では組織の枠組みを超えたチームでの問題解決多様な形のチームのリーダーとしての能力も獲得
AI Smiley 理系ビジネスパーソン全般 研修 (404 not found)
NTTLS 人材育成WEB 文系/理系全般 研修 各分野の初心者から中級者以上へとなるべく、全体像と各論、知識と技能がバランス良く学べるコンテンツ
iTEC 文系/理系全般 研修 従来型IT人材の育成をはじめとして、近年求められているDX人材の育成も支援
TechAcademy(2) 理系ビジネスパーソン全般 研修 研修設計から実施までの満足度は93%!企業様のお悩みごとにサポートお悩みの具体化、研修の組み合わせからカスタマイズ研修まで1から設計
Life is Tech! 理系ビジネスパーソン全般 ハイブリット型 理論だけでなく体験によってベーススキルを底上げ個人・組織によるばらつきをなくし分断を解消
exaBaseDXアセスメント&ラーニング 文系ビジネスパーソン全般 オンライン学習 弊社独自開発のDXアセスメントによって、DX人材・組織の現状を可視化育成の効果検証や今後の方針検討に役立たせる
insource 文系ビジネスパーソン全般 研修(一部ハイブリット型) DXの定義や求められているものについてなどさまざまなお悩みに対し、約1時間で解説

DX人材育成研修サービスの選び方(対象者別)

DX人材育成研修サービスの選び方(対象者別)

先ほどの見出しでは、 DX研修を効率よく進めるためのおすすめサービスを紹介しました。次に紹介するのは、対象者別のDX人材研修サービスの選び方です。

  • 理系人材A(エンジニアあるいはAI開発者)の場合
  • 理系人材B(データ活用人材)の場合
  • 文系人材A(情報システム部やDX推進室などのデジタル活用人材)の場合
  • 文系人材B(営業部 / 管理部など一般社員)の場合
  • 文系人材C(新入社員/第二新卒)の場合

上記5つの項目にわけて解説していきます。

理系人材A(エンジニアあるいはAI開発者)の場合

理系人材AはWebサイトを制作するなど、「IT/デジタルを作る」職務にある人です。

プログラミング言語の習得が必要になるので言語別の教材が必要です。

また、初心者がプログラミング言語を習得する場合、1人で学習すると躓きそこから先に進

めないケースもよくあります。

その場合、サポート担当講師がいると安心でしょう。

その際に大変有効なサービスとしては 「MENTA(メンタ)」があげられます。

MENTAには各種専門スキルを持った先生が多数登録しています。この先生と自身の課題/学習テーマでマッチングを行い、学習をサポートしていただくことが可能です。

具体的な演習問題や課題を出していただき、先生と一緒に進めていくことで実践的な能力を身につけることが可能です。

 

また、理系人材Aの研修においては、プログラミング言語習得と同時に、開発の現場で不可欠な周辺技術の教育も重要になります。

例えば、わたし自身の経験となりますが、開発・検証環境でGitLabなどのバージョン管理システムを多用していました。個人のPC上で動くコードが書けても、チーム開発においてはバージョン管理やCI/CD(継続的インテグレーション/継続的デリバリー)の知識がなければ、本当の意味での戦力にはなれません。

MENTAのようなサービスを利用する際も、単にプログラミングを教わるだけでなく、「実践的な開発フロー」や「本番環境へのデプロイ」までを見据えた指導を受けられるメンターを選ぶことが、現場でのギャップを埋める鍵となります。

理系人材B(データ活用人材)の場合

理系人材Bは、社内のデータを収集・分析しビジネスに活用するなど、「IT/デジタルを用いてビジネスを先導/推進する」職務にあるです。

基本的には「理系人材A」と考え方は同じ学習メソッドになります。

習得するその対象がプログラミングではなくデータサイエンスであったり、AIであったり、特定の分析ツールに変わる程度です。

また、「データ分析/活用」を行うためには以下それぞれのテーマで学習/習得する必要があります。

  • 数学力
  • 数的思考力
  • データ分析の基礎知識
  • データ分析言語
  • データ分析ツール活用スキル

といったそれぞれのフェーズにあった教材/サービスを選ぶ必要があるでしょう。

 

ただし、データ分析を始める前に、理系人材Bが必ず直面するのが「分析対象データの収集と整備の課題」です。

特に企業規模が大きくなると、ERP基盤(AWSなど)やSaaSツール、オンプレミス環境など、データが様々な場所に散在します。

単に分析スキル(数学力や言語)があっても、「どこにデータがあるか」「どうやって効率的に収集・統合するか」というインフラやデータガバナンスの知識がなければ、分析に着手すらできません。

育成においては、分析スキルと並行して、クラウド(AWSなど)上でのデータ基盤の構築や、ETL/ELTの基礎知識を組み込むことが、現場で戦力となるための鍵となります。

文系人材A(情報システム部やDX推進室などのデジタル活用人材)の場合

文系人材Aは「ITインフラ強化やDX推進を行い、進化を先導する(安全に進行する)」職務にある人です。

このレイヤーの職務に就いている方が目指すものが「DXの実現」であり「基本のITリテラシーは既に備わっている」と仮設定したとします。

すると習得すべきは、大きく以下の2種に分かれます。

  • 安全にDXを推進するためにさらなる深いITリテラシー
  • 他社DX事例のインプットや実現に必要な具体的手法

特に後者については、一般公開されているウェビナーや資料で情報収集を行うことが求められるでしょう。

 

DX推進における「安全」とは、単なる技術的なセキュリティ(ファイアウォールなど)に留まりません。最も重要なのは「ITガバナンスとリスク管理」です。
監修者の全社IT統括の経験から見ても、DX推進では、

・①社内IT規程・セキュリティポリシーの新規策定
・②ライセンス違反リスクの管理
・③部門間の利害調整(新サービス企画や業務改革における調整業務)


が不可欠でした。
特にクラウド環境の導入においては、コスト、セキュリティ、運用、ベンダーとの関係性を総合的に判断し、全社最適のロードマップを策定する能力が求められます。この層の学習では、単なる事例収集だけでなく、「自社の状況に合わせたガバナンス設計」を学ぶことが求められるのです。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

 

文系人材B(営業部 / 管理部など一般社員)の場合

文系人材B(営業部 / 管理部など一般社員)の場合

文系人材Bは「実業を運用/支える」職務にある人です。

  • 営業部
  • 商品開発部
  • マーケティング部
  • 人事
  • 広報
  • 総務

など、IT以外の実業を担っているメンバーにおいて、デジタル/ITスキルについては当然未学習かと思います。

このような方々に有効なのは、プログラミング教育でもデータ分析講座でもなく、実務で使えるITリテラシーです。

基本のITリテラシーに加えて、Excelなど汎用的ソフトウェアの講座もあるため、文系人材にとって必要な基本講座が全て詰まっています。

この文系人材B層の教育は、DXの「裾野」を広げ、変革を定着させるために最も重要です。実務で使えるITリテラシーとは、例えば、部門間でツールの「非効率な使い方」が標準化してしまっていれば、業務停滞の最大の要因となります。具体的には、「Excelでの手作業によるデータ集計」や「Slackとメールの使い分けの曖昧さ」などです。
この層への研修では、「既存ツールの活用による業務効率化」と「ITガバナンス遵守」をセットで教えるべきです。具体的には、「ファイル共有はクラウドストレージに統一する」「生成AIなどの新ツール導入時には策定されたルールを必ず守る」といった、全社的なルールにも基づくツール活用法を学ぶことが重要です。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

文系人材C(新入社員/第二新卒)の場合

文系人材Cは「ビジネス未経験の新入社員またはこれに準ずる」人々です。

最近の新入社員はデジタルネイティブ世代なので当然パソコンやExcelもスラスラ使いこなすかと思いきや、案外そうでもありません。

スマホネイティブがゆえに、PCを使わずに生活ができてしまうためPCは不慣れだという層もいます。

つまり「若手にはIT/デジタル教育は不要!…ではない!」のです。

この層に最適なのは、文系人材Bと同様の基本ITリテラシーとExcel等の汎用系ソフトウェア学習サービスです。

オンライン学習あるいは人数は多くないと思いますので、研修を実施するのも有効かと思います。

単なるツールの習得のみならず、「企業人としてのITリテラシー教育」として位置づけるべきです。特に、情報セキュリティとITガバナンスに関する基礎を徹底的に教え込むことが重要です。
具体的には、「全社規定」に基づき、機密情報の取り扱い方、SNS利用時の注意点、そしてSaaSサービス利用時のルールなど、コンプライアンスとセキュリティの視点を持ったツールの使い方を初期段階で学習させることが、将来的な情報漏洩リスクやシャドーIT化を防ぐ最善策となります。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

DX人材育成研修で社内の人材育成を進める3つの効果

 DX人材育成研修で社内の人材育成を進める3つの効果

これまで社内でのDX研修をおすすめする理由や、おすすめできるDX研修サービスを紹介しました。

次に気になるのは、 DX研修で社内の人材育成をすることで得られる効果ではないでしょうか。メリットや効果を理解しておくことで、社内での凛議も通しやすくなります。

DX研修を進めることで得られる代表的なメリットには以下の3つが挙げられます。

  •   社内事情に合ったITツールを導入しやすくなる
  •  リソースを正確にリアルタイムで把握できる
  •  一貫性のある構築で業務効率化を実現できる

上記3つのDX研修で社内の人材育成で得られる効果について、ここからは解説していきます。

社内事情に合ったITツールを導入しやすくなる

社内事情に合ったITツールを導入し現状の課題解決を効率よく実現できるのは、DX研修を社内で行う大きなメリットでしょう。

なぜなら、ITリテラシーの少ない社員に社内事情に適したITツールの使用方法を余すことなく理解してもらうのは大変ですし、DX化を実現するには時間がかかるからです。さらに理解にズレが生じることで致命的なミスにつながる可能性もあります。

社内でDX研修を行えば、自社の事業領域や社内体制・リソース問題を解決するためのITツールへの理解が深い人たちと、コミュニケーションを円滑にとることもできます。

社内のITリテラシーを引き上げることで、課題解決のツールを導入しやすく、こまかい業務連携のコストを抑えられるでしょう。

このメリットは、特にベンダー側(外部)とユーザー側(内部)の両方を経験した者として強く実感しています。お客様のITリテラシーが低いと、提案したクラウドサービスのメリットが正しく伝わらない、あるいは導入後の運用イメージに誤解が生じることが多々ありました。その結果、せっかく導入しても現場で使われず、形骸化するリスクが高まります。
逆に言えば、社内メンバーのITリテラシーが一定レベルあることで、技術部門と事業部門(営業部や管理部)の間でツールの要件定義や導入後の期待値調整が円滑に進み、真に課題解決に繋がるツールをスムーズに選定・導入できるのです。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

リソースを正確にリアルタイムで把握できる

現場の情報を正確に把握しているため、スピーディーな解決策の考案が可能になるのも社内でDX研修をすすめるメリットの1つです。

現場の状況や問題点を把握したり、関連データを細かく収集・分析したりといった一連の流れを、速やかに改善活動を行っていくことが事業運営では重要です。

リアルタイムでの情報収集はツールの導入で実現できても、得られた情報を有効に活用する人材が社内にいなければ、全く意味がありません。

また、コミュニケーションツールも導入しやすくなることから、社員間でも情報の共有がスピーディーになるでしょう。

社内でDX研修を行えば、目標や課題の共有を共有しやすくなるだけでなく、リアルタイムで得られたデータを活用できる人材が社内に増えることで、業務効率化につながると言えるでしょう。

具体的な例としては、ツールを用いた「稼働管理」を行い、社員が何にどれだけの時間を使っているのか、リソースの状況をリアルタイムで正確に可視化することで、特定の業務にリソースが偏っていることや、非効率な作業に時間を取られているボトルネックが明確になり、データに基づいた改善提案が可能になったという事例があります。
単なる感覚論ではなく、リアルタイムのデータに基づいてリソースを把握できる人材が社内にいることが、スピーディーかつ効果的な業務改善の第一歩となります。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

一貫性のある構築で業務効率化を実現できる

社内でDX研修を行うことで、一貫性のある構築が可能になるのもメリットです。

なぜならDXを外部に委託したり、新たな人材を採用したりすると、これまでのシステムと互換性のないものが作られてしまう恐れがあるからです。

システムを構築するまで、プロジェクトの途中で担当者・業者が変わらないといった保証はありません

万が一システム開発途中で担当社が変わってしまった場合に、引き継ぎの際に漏れや認識の相違が発生し、これまでのシステムと互換性のないものが作られてしまう恐れがあるのです。

もちろん、社内で進めていたとしても、担当者が変わる可能性もあります。

しかし、プロジェクトの企画から開発・運用に至るまで社内の人間が関わっていれば、一貫性のあるシステムの構築・開発がしやすくなるのは事実です。

DX人材育成研修で社内の人材育成をする前に抑えるべき3つのポイント

DX人材育成研修で社内の人材育成をする前に抑えるべき3つのポイント

 社内でDX研修を進めることで得られる効果について理解を深められたら、次に知っておくべきなのは、DX研修で社内の人材育成をする前に押さえるべき注意点についてです。

主に抑えるべきポイントとしては以下の3つが挙げられます

  •  DXを活用した戦略・ビジョンを具体的に明示する
  • 経営トップがDX方針を定め、主体となる
  • DXの取り組みを実行する人材の育成・確保をする

上記3つの押さえておくべきポイントについて、早速解説していきます。

DXを活用した戦略・ビジョンを明確化する

DX研修で社内の人材育成をする前には、どの事業分野でどのような新たな価値を生み出すことを目指すか経営戦略やビジョンを提示しましょう。

またその目標やビジョンを社内で共通の認識としておくことも重要です。

DXを活用する目的が明確に定まっていないと、その後の成果計測体制や施策の有効性の判断軸が人によってバラバラになってしまい、改善策への移行がスムーズに行えません。

 

トップ陣が主体で進行して部署全体で進める

DX研修を行い、活用するためには、広い範囲の部署や社員からの協力が必要となっています。そのため、下記のような決定権がある経営層が主体となって進めることでスムーズに進行できます。

  • 事業活動全体
  • 業務フロー
  • 組織体制
  • 人材教育

より多くの人材を巻き込んでいくためにも、経営トップがDX推進を方針として明確に定めたうえでプロジェクトを進めることが大切です。

経営トップの主体性は、DXを「一時的なIT施策」で終わらせず、「全社的な文化変革」として定着させるための「旗振り役」として不可欠です。
私の経験では、システムの導入企画・刷新や運用ルール策定といった全社横断的なプロジェクトを進める際、必ず部門間の利害衝突や既存業務への抵抗に直面しました。例えば、新しいSaaSツールを導入しても、「これまでとやり方が違う」という理由で現場が利用を拒否するケースです。
このような時、経営トップが方針を明確に示し、全社的なコミットメントを強制力を持って促すことで、初めて部門の壁を越えた業務フローの変更や組織体制の再構築が進みます。

某大手メーカー デジタル戦略本部 IT部門 リーダー

DXの取り組みを進める部署や組織を編成する

DX活動を組織全体で進めるためには、先行してDXの取り組みを実行する人材の育成や確保といったリソースが必要です。

主に下記のようなリソースは社内DX化やDX研修を進める前に確保しておくと良いでしょう。

  • データやデジタル技術の活用を推進
  • サポートするDX推進部門の設置

また、単なる専任部署の設置に留まらず、各事業部に、技術知識とコミュニケーション能力を兼ね備えた人材を「兼任」で配置することも極めて有効です。この兼任者が現場のリアルな課題を吸い上げ、DX推進部門へフィードバックする強力なパイプ役となり、施策の実効性を高めます。

DXの取り組みをスタートさせる前に、これらのリソースを確保しておくことで、組織全体の施策として進めていくことが可能になります。

DX推進のポイントについて監修者よりコメント

DX推進部門を設置する最重要課題は、「技術」と「現場」を分断させない組織設計です。技術知識偏重は部門の形骸化を招くおそれがあります。

成功の鍵は、各部門のキーパーソンを巻き込んだプロジェクト管理組織の設置であり、私自身の業務経験からも、この体制が技術と業務改善の両立を実現する原動力になっていたと感じます。


さらに、技術知識とコミュニケーション能力を兼ね備えた人材を「兼任」で各事業部に配置し、現場の課題を吸い上げる強力なパイプ役とすることが極めて有効です。


また、攻めのDXだけでなく、「安全で持続可能な基盤」を管理する「守り」の人材も不可欠です。DX化に伴うリスクを管理するため、ITインフラのリスクとメリットを正しく評価し、セキュリティポリシーを策定・運用できるガバナンス人材を確保することで、攻めと守りを両立させる組織体制を確立することができるのです。

展示会(DX人材育成,リスキリング関連)

展示会(DX人材育成,リスキリング関連)

これまで、企業にあったおすすめのDX人材育成サービスや、企業に合った選び方を紹介してきました。

ただ、実際に試してみて自社に合っているのか、構築できそうなのかを試してみたいと思う企業が多いのではないでしょうか?

その場合には、定期的に行われている展示会への参加がおすすめです。

DX人材育成またはリスキリングサービスを見学できる展示会をいくつかご紹介いたします。

デジタル人材育成支援EXPO

【10/26(水)~27(金) 幕張メッセ 開催】Nextech Week 2022【秋】|初日会場の様子

RX JAPANが運営する「デジタル人材育成支援EXPO」は春・秋、年2回開催されています。

(ビッグサイト、または幕張メッセ)

2023年春開催では40社ほど出展されており、主なサービスを確認するにはこちらの展示会が良いかと思います。

招待券を事前申請しておけば無料で入場することができ、AIやブロックチェーンなどIT関連EXPOも同時開催されているのでまとめて見学することができることも魅力です。

詳細URL:https://www.nextech-week.jp/autumn/ja-jp/about/dxh.html

EdgeTech + (リスキリング パビリオン)

EdgeTech + (リスキリング パビリオン)

ナノオプトメディアが運営する「EdgeTech+」内にリスキリング/ソフトウェア人材育成のパビリオン(コーナー)があります。(パシフィコ横浜等で開催)

こちらも同様に他分野とまとめて見学できる点も魅力です。

出展者情報

詳細URL:https://www.jasa.or.jp/expo/

資格(DX / ITリテラシー関連)

資格(DX / ITリテラシー関連)

DXあるいはITリテラシーが十分であることを確認する資格試験は多数存在します。

そこで、各資格がどのような位置づけであるかをマップ化したものが以下の記事に掲載されていますので、資格取得の検討されている方はこちらをご覧ください。

*関連記事へのリンク:DX人材 資格36件まとめ(DX / ITリテラシー関連資格)

https://blog.menter.jp/post-653

補助金・助成金(DX人材育成,リスキリング関連)

補助金・助成金(DX人材育成,リスキリング関連)

実際に展示会などに参加してDX人材育成の導入がスタートした場合には、国からの補助金や助成金を受けることができる場合があります。

企業が活用することのできる補助金・助成金もいくつかありますので以下にご紹介します。

人材開発支援助成金(人への投資促進コース)

人材開発支援助成金(人への投資促進コース)
管轄 厚生労働省
制度名 人材開発支援助成金(人への投資促進コース)
主旨 デジタル人材・高度人材を育成する訓練、労働者が自発的に行う訓練、定額制訓練(サブスクリプション型)等を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成
助成率 45〜60%
対象 研修、eラーニング
注意点 自社の社会保険加入状況や雇用状況により要件を満たせないケースがあるため事前に資料確認/電話確認を推奨

厚生労働省公式サイトURL:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)

人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)
管轄 厚生労働省
制度名 人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)
主旨 新規事業の立ち上げなどの事業展開等に伴い、新たな分野で必要となる知識及び技能を習得させるための訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成
助成率 60〜75%
対象 研修(eラーニング)
注意点 e ラーニングによる訓練等、通信制による訓練等、定額制サービスに よる訓練及び育児休業中の者に対する訓練等の場合は経費助成のみ

厚生労働省公式サイトURL:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

 

参考)対象や補助率について詳細解説されている記事

参考記事:【2025年度版】リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業補助金とは?いつまで申請できる?
https://ichidokiri.co.jp/column/0001

DX人材育成研修おすすめについてよくある質問

DX人材育成研修おすすめについてよくある質問

最後にDX研修おすすめについてよくある質問をいくつかピックアップしてまとめてみました。DX研修にかかる費用はどれくらいでしょうか?

一般的には、数万円〜50万円程度になるといわれています。

しかし、サービスによってDX研修にかかる費用は異なるため、具体的な数字を申し上げることは難しいです。

DX研修に必要となる費用は、受講する社員の人数や、期間によっても大きく前後するため、事前に深く調査する必要があります。

DX研修内容に対する実際の感想や事例が気になります

実際に、MENTERを利用した方には、下記のような声を聞く機会が多くあります。

自社には関係ないと思っていましたが、事前に研修をうけたことで、DX研修に対しての意識が変化しました。

実際にDX研修をうけたことで、PEST分析で世の中の大きな流れをつかむことができました。また、自社のイノベーションについて考えるグループワークも自由な発想をというやり方をしてくれたため、思いもよらないようないろんな意見が出て楽しかったですね。

何よりも社員が楽しそうに参加してくれたのが一番の収穫でした。

  • 自社のDXに対する課題やチャンスを社員のみんなで共有できました
  • 自社の選ばれる理由について自信を持って言える人材が育成できました
  • 主体的にイノベーションにチャレンジする人材を育成できました

他にも上記のような感想が多くあがってきています。

DX研修を導入する前に無料でお試しできるサービスはありますか?

実際にDX研修を行い、システムを構築していく前に無料でお試しが用意されているサービスもあります。

  • 経済産業省が運営する「マナビDX」
  • 株式会社ドコモgacco の gacco

上記2つのサービスは無料でお試しすることが可能です。

しかし、無料でお試しする場合でも受講する目的を明確に設定することが重要です。目的を明確にすることで、研修内容が自社の求めているものだったかを判断することができます。

いくら無料だからといって、むやみにサービスを利用しても意味はありません。

しっかりと研修の内容をしっかりと理解し、それが自社のニーズに適合しているかをチェックしましょう。

DX人材育成研修おすすめまとめ

DXが一大トレンドとなり、DX人材育成を本格的にスタートさせている企業も多くなってきました。

業務効率化や生産性向上し利益拡大を目指している企業にとって、もはやDXは欠かせないものとなっているのではないでしょうか。

DX人材育成を進めるなら「MENTER」の利用を検討してみてはいかがでしょうか。MENTERのコンテンツは初心者向けから上級者向けまで用意されています。

そのどれもが5〜10分程度で学習を進めることができるものとなっています。また、マンガのような教材になっているため、勉強感がないのも特徴です。

飽きない工夫が施されており、大手企業の導入事例、成功例が多数あるのも魅力のポイントです。

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🖋 記事執筆担当

MENTERの商品開発およびマーケティングを担当。
国家資格「情報セキュリティマネジメント試験(IPA CCSF Level 2)」取得、生成AIリテラシー検定合格。
自治体・大学・大企業向けの研修企画・講師を多数経験。
近年はバイブコーディングを活用した業務自動化やプロダクト開発に取り組んでいます。

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