鉄鋼/非鉄金属業界で役立つ 社外会議マスタースキル&リテラシーアップ | オンライン学習（eラーニング）
MENTERが提供する人材育成 "３つの特徴"
IT実務に強い。
ショートカットからAIまで
現場で即戦力となるスキルを習得できます。実際現場で必要となるWindowsの操作方法から生成AIなど最新技術まで。実践的なカリキュラムで、受講者のスキルアップを強力にサポートします。
DXツールを生かした
運営体制
講師の講義を聞くだけに留まらない、全員参加型の講義を目指しています。Quiz番組形式、ワークショップなどは、様々なDXツールを用いてより楽しくインプットできるよう心がけています。
受講者満足度は
平均9.1 p（10段階）
研修後のアンケートでは、受講者から高い満足度を得ています。講義だけでなく、グループディスカッションやワークショップを通して、学びを深め、行動変化につなげる工夫が満足度の秘訣です。
本講座について
社外対応のスキルを磨き、信頼されるビジネスパーソンへ
本講座「社外会議マスタースキル&リテラシーアップ」は、アポイントの取り方から訪問マナー、会議進行まで、社外対応に必要な一連のマナーを体系的に学べるオンライン学習プログラムです。鉄鋼・非鉄金属業界で期待できる効果
取引先との円滑なコミュニケーションを支える基本スキルが向上し、若手社員の早期戦力化や、中堅社員の対外対応力の底上げにつながります。業界にとってのメリット
業界特有の商談スタイルや現場訪問に対応できる人材を育成できるため、組織全体の対外的な信頼感が向上。教育コストを抑えつつ、実務に直結するスキルをオンラインで効率的に習得できます。参考カリキュラム
社外の会議の進め方について学習するコースです。アポイントから訪問マナーまで紹介しています。●アポイントメントの取り方
●訪問の事前準備
●訪問先での席次
●名刺交換のマナー
●社外訪問当日の流れ (会議室に入るまで)
●社外訪問当日の流れ（社外会議の進め方）
●etc.
*参考（研修内容イメージ確認のためオンライン学習動画の一部を紹介してます）
鉄鋼/非鉄金属業界におけるDX事例
伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社：現場発のデジタル変革・BPR
業務プロセスの抜本的な見直しとデジタル技術の活用によるBPR（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）を推進。データの一元管理や情報共有の効率化を通じて、社外パートナーや顧客との情報連携、会議・商談の迅速化と高度化を実現。
日本製鉄：全社統合計画・データ活用プラットフォーム
全製鉄所のデータを統合的に活用できる拠点「JDXC」を整備し、部門横断での情報共有・意思決定の迅速化を推進。ローカル5GやIoTを活用し、現場から経営層、社外取引先までリアルタイムでデータに基づく議論・会議が可能な環境を構築。
中国大手鉄鋼メーカー：AMR（自律移動ロボット）によるスマート物流
工場の物流全工程をデジタル管理し、社外サプライヤーや顧客との情報連携を強化。ジャストインタイムでの資材搬送や生産状況の可視化により、社外関係者を含む会議での意思決定や問題解決を迅速化。
*引用元一覧
[1] https://www.dga.co.jp/case-study/benichu/
[2] https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/sangyo_cyber/wg_seido/wg_kojo/pdf/002_04_05.pdf
[3] https://linx.jp/linx_express/538.html/
[4] https://www.nipponsteel.com/company/dx/
[5] https://www.tokushuko.or.jp/publication/magazine/pdf/2022/magazine2207.pdf
[6] https://dx.ipa.go.jp/dx-mfg-asahi-tekko
[7] https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00677/090700118/
[8] https://open-insight.net/intersect/column/steel-industry-dx-3-consulting-top5/
鉄鋼/非鉄金属業界におけるDX人材育成事例
日本製鉄：デジタル・マネジメント教育と3層構造のDX人材育成
日本製鉄では、DX人材を「データ基軸で業務課題を抽出し、解決できる人材」と定義し、全スタッフ系社員を対象にITリテラシーやDX推進マインドの教育を実施。オンライン講義とリテラシーテストを組み合わせ、2023年度中に全スタッフ系社員（約11,000人）への教育を完了予定。
管理職約7,000人には、デジタル技術を活用したマネジメント知識やデータガバナンス、セキュリティ、知的財産などをオンライン形式で教育し、DXを牽引する管理者を育成。
シチズンデータサイエンティスト認定者にはオープンバッジを発行し、モチベーション向上とスキルの可視化を推進。
JFEスチール：全社員DXリテラシー教育と階層別育成
全社員を対象に「DXリテラシー講座」を展開し、DXの基礎知識や必要性を自分事として理解させる教育を実施。役員・マネジメント層も含めた階層別の教育カリキュラムを整備し、DXコア人材（データサイエンティストやデジタルデザイナー）を2024年度末までに600名以上育成する計画。
JFEエンジニアリング：DX人材の育成・確保
DX推進の基盤として人材育成・確保を最重要課題と位置づけ、eラーニングや各種研修、資格取得支援など多様な学習機会を提供。全従業員が主体的にDXに取り組める環境づくりと、変革に挑戦する組織風土の醸成を推進。
*引用元一覧
[1] https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/sangyo_cyber/wg_seido/wg_kojo/pdf/002_04_05.pdf
[2] https://www.dga.co.jp/case-study/benichu/
[3] https://www.jfe-holdings.co.jp/common/pdf/investor/library/dxreport/2024/3.pdf
[4] https://schoo.jp/biz/casestudy/68
[5] https://www.nipponsteel.com/common/secure/tech/report/pdf/421-21.pdf
[6] https://www.sbbit.jp/article/sp/162672
[7] https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02287/121200004/
[8] https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/77830?page=4