サイバーセキュリティ業界で役立つ 電話応対スキル&リテラシーアップ | オンライン学習（eラーニング）

 

MENTERが提供する人材育成 "３つの特徴"

IT実務に強い。
ショートカットからAIまで

現場で即戦力となるスキルを習得できます。実際現場で必要となるWindowsの操作方法から生成AIなど最新技術まで。実践的なカリキュラムで、受講者のスキルアップを強力にサポートします。

DXツールを生かした
運営体制

講師の講義を聞くだけに留まらない、全員参加型の講義を目指しています。Quiz番組形式、ワークショップなどは、様々なDXツールを用いてより楽しくインプットできるよう心がけています。

受講者満足度は
平均9.1 p（10段階）

研修後のアンケートでは、受講者から高い満足度を得ています。講義だけでなく、グループディスカッションやワークショップを通して、学びを深め、行動変化につなげる工夫が満足度の秘訣です。

本講座について

現場対応力を高める、電話応対スキルの習得を

サイバーセキュリティ業界では、技術力と同様に「対外対応力」も求められます。
「電話応対スキル&リテラシーアップ」は、電話のかけ方・受け方からトラブル対応まで、現場で役立つ応対スキルを実践形式で学べるオンライン講座です。

サイバーセキュリティ業界で期待できる効果

急な問い合わせや緊急連絡が発生するシーンでも、慌てずに的確な受け答えが可能になります。
技術チームと外部との橋渡し役となる場面で、信頼感ある対応力を発揮できます。

業界にとってのメリット

応対ミスによる情報漏洩や信頼損失のリスクを軽減し、組織全体の対応品質を底上げできます。
チーム間の連携もスムーズになり、セキュリティ対策の信頼性向上にもつながります。

参考カリキュラム

受講者の声

参考DX事例

国内のサイバーセキュリティDX事例

NECグループのデータドリブンなセキュリティ経営
NECは「サイバーセキュリティダッシュボード」を活用し、データ駆動型でセキュリティカルチャーの変革を推進。
経営層から現場まで一体となった包括的なセキュリティ運用体制を構築し、インシデントの予防・早期発見・早期復旧を実現している。

デジタル庁による総合運用・監視システムの設計・開発
令和6年度内に総合的な運用監視システムを開発し、政府全体のサイバーセキュリティ対策を強化。
国産センサを政府端末に導入し、NICTの分析プラットフォーム「CYNEX」に情報を集約して高度な脅威検知を行う仕組みを整備中。

兼松グループのサイバーセキュリティ人材育成とDX支援
グループ社員向けにゼロトラストコーディネーター講座を提供し、顧客企業へのDX化・セキュリティ提案力を強化。
約600名が受講し、2万社超の取引先のDX推進とセキュリティ対応を支援している。

JR東日本のサイバー攻撃対応と復旧プロセスの高度化
2024年5月のサイバー攻撃被害を受け、モバイルSuicaなどのサービス停止を経験。
これを契機にセキュリティ対策の強化と運用体制のDX化を進めている。

KADOKAWAのランサムウェア被害対応とセキュリティ強化
2024年6月に大規模なサイバー攻撃を受け、サービス停止を余儀なくされた。
復旧作業を通じてセキュリティ体制の見直しとDX推進を図り、被害の再発防止に取り組んでいる。

海外のサイバーセキュリティDX事例

エストニア
Cybernetica社が政府と連携し、行政手続きをオンライン化（例：X-Road、ネット投票）し、国家規模のセキュリティ体制を構築。

イスラエル
BioCatch社が行動的生体認証を開発し、金融機関での不正取引対策に貢献。

ウクライナ
Kyiv Digitalアプリで市民へ空襲警報・避難情報を即時提供し、戦時の安全確保に寄与。

トーゴ
Cyber Defense Africaを設立し、国家・地域レベルでのサイバーセキュリティ強化と連携を推進。

アメリカ
政府主導でゼロトラストアーキテクチャやMFA導入を推進し、官公庁全体のセキュリティ基盤を強化。

参考DX人材育成事例

国内のサイバーセキュリティDX人材育成事例

兼松グループのセキュリティ人材育成
兼松グループ約2,000名に対してGSXが最新のサイバーセキュリティ教育講座を継続提供。
広域営業職を中心に「SecuriST ゼロトラストコーディネイター」講座を受講し、取引先へのDX化・セキュリティ対応提案力を強化。
2024年9月までに計830名が受講予定。約600名の営業・技術職員がセキュリティ講座を修了し、グループ取引先2万社のDX支援とセキュリティサービス提案を推進している。

ダイキン工業株式会社の企業内大学「ダイキン情報技術大学」
大阪大学などの教育機関と連携し、数学、プログラミング、機械学習、AI応用まで幅広く学べる場を設置。
2021年度末にデジタル人材1,000人育成を達成し、2023年度末には1,500人育成を目標に取り組みを継続。
社内の学び直し機会を創出し、AIやIoTに強い人材を育成している。

東京ガス株式会社のDX人材採用と育成
DX推進に必要な人物像を明確化し、積極的にDX人材を採用。
社内研修やOJTを通じて実践的なスキルを磨き、企画力やデザイン思考力の強化を図る。

中外製薬株式会社やトラスコ中山株式会社のDX人材育成
座学とOJTを組み合わせた教育プログラムを導入し、適性のある人材を選抜。
外部研修も活用し、最新技術や実践スキルを習得させる事例がある。

IPA（情報処理推進機構）のデジタル人材育成モデル
チームでの学び合いを重視し、ベテラン社員にもリバースメンタリングを導入。
個人だけでなく組織全体でデジタルスキルを底上げする取り組みを推奨。

海外のサイバーセキュリティDX人材育成事例

National Cybersecurity Research Institute (NCRI) - 台湾
2024年に「International Cybersecurity Talent Training Program」を開催。
Webセキュリティやペネトレーションテストをテーマに、国際的な学生や社会人を対象に実践的なサイバーセキュリティ訓練を提供。
参加者は25名限定で、実務に即したスキルを養成する。

NTT DATA - グローバル（日本発）
2024年1月に社内で初のグローバル向けサイバーセキュリティ人材育成プログラムを開始。
SOC/CSIRTの実務者を対象に、レベル別に必要スキルを体系化し、動画学習とインタラクティブセッションを組み合わせて実践力を強化。
日本、欧州、北米の専門家が講師・受講者として参加し、地域間のスキル統一とコミュニケーション促進を目指す。

Cyber Security Agency of Singapore (CSA) - シンガポール
「SG Cyber Associates」プログラムを展開し、非サイバー専門職向けに基礎から専門的なサイバーセキュリティ教育を提供。
ISC2と提携し、1万件の認定試験枠を3年間で提供予定。
エンジニア、監査人、法律専門家など多様な職種に特化したカスタマイズ研修も実施中。

Global Cybersecurity Camp (GCC) - 多国籍
毎年開催される国際的な1週間のサイバーセキュリティ人材育成キャンプ。
日本、韓国、シンガポール、台湾、オーストラリア、マレーシア、タイ、ベトナム、インド、インドネシアなどから学生約50名が参加。
競争だけでなく協働とイノベーションを通じて、実践的なスキルとグローバルな視野を養成。

Industrial Cyber Security Center of Excellence (ICSCoE) - カナダ（IPA連携）
1年間の集中トレーニングプログラムで産業界向けの中核的なサイバーセキュリティ人材を育成。
実務に直結した演習やケーススタディを通じて、即戦力となる専門家を養成。

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