化学業界で役立つ ビジネスメールスキル&リテラシーアップ | 対面研修（集合研修）
MENTERが提供する人材育成 "３つの特徴"
IT実務に強い。
ショートカットからAIまで
現場で即戦力となるスキルを習得できます。実際現場で必要となるWindowsの操作方法から生成AIなど最新技術まで。実践的なカリキュラムで、受講者のスキルアップを強力にサポートします。
DXツールを生かした
運営体制
講師の講義を聞くだけに留まらない、全員参加型の講義を目指しています。Quiz番組形式、ワークショップなどは、様々なDXツールを用いてより楽しくインプットできるよう心がけています。
受講者満足度は
平均9.1 p（10段階）
研修後のアンケートでは、受講者から高い満足度を得ています。講義だけでなく、グループディスカッションやワークショップを通して、学びを深め、行動変化につなげる工夫が満足度の秘訣です。
本講座について
メールスキルを磨き、業務効率と信頼性を向上
ビジネスメールスキル&リテラシーアップは、基本から応用までのメール作成スキルと情報リテラシーを体系的に学べる研修サービスです。対面での丁寧な指導により、実践的なスキルをしっかりと習得できます。
化学業界ではどんな効果が期待できるか？
化学業界では、正確で迅速な情報共有が求められます。本研修により、社内外の連携や報告・連絡・相談がスムーズになり、業務の生産性や信頼性が大きく向上します。また、機密情報の取り扱いや適切な文書提出など、専門性の高い場面にも対応できるようになります。
化学業界にとってのメリットとは？
誤解やトラブルのリスクを減らし、クライアントや取引先との信頼関係を強化できます。さらに、情報管理や社外メールのマナーなど、業界特有のルールや配慮もカバーしているため、現場に即したスキルがそのまま活かせるのが大きな利点です。
参考カリキュラム
ビジネスメールの書き方やマナーについて学習するコースです。メール作成の基本から見積書の提出の仕方まで紹介しています。- イントロダクション：メールの重要性と本研修の目的
- メールの基本構成とマナー
- 件名・宛名・署名の正しい書き方
- 敬語と表現の使い分け（社内／社外）
- メール作成の基礎（送信時の注意点）
- メール作成の基礎（返信時のポイント）
- CC・BCCの正しい使い方とリスク
- 社内メールのマナーとトーン調整
- 社外メールの基本と信頼構築の工夫
- 日程調整メールの書き方と配慮点
- 会議招集メールとアジェンダ記載方法
- 依頼・報告・相談メールの書き分け
- クレーム対応メールの基本姿勢と構成
- 見積書提出メールのポイント（PDF活用）
- 添付ファイルの適切な取り扱いと注意点
- 機密情報を含むメールのリスクと対応策
- リンク・URL共有のマナーとセキュリティ意識
- メール誤送信防止のためのチェックリスト
- 化学業界で注意すべき専門用語と表現の扱い
- 業界内外の関係者との信頼関係を築くメール例
- トーンとフォーマル度を調整する技術
- トラブル事例から学ぶNGメール実例集
- 一斉送信と個別対応の判断基準
- 自動返信・転送設定の正しい使い方
- メールとチャットの使い分けルール
- スマートフォンからのメール対応の注意点
- AIやテンプレートの活用と注意点
■ アイデアワークショップ：メールで起こりうる課題を解決しよう
- グループで業務課題を想定し、適切なメールを作成・発表
- 講師および参加者からのフィードバックを受けることで実践力を強化
■ まとめ：学びを日常業務に落とし込むために
- 研修内容の振り返り
- 明日から使える実践Tips共有
- 行動宣言ワーク（明日やることを1つ決める）
*参考（研修内容イメージ確認のためオンライン学習動画の一部を紹介しています）
化学業界のDX事例
ジーベンケミカル株式会社
Office365（現Microsoft 365）導入に伴い、従来のメールシステムからExchange Onlineへの移行プロジェクトを実施。
社員が新しいメールシステムに戸惑わないよう、全社員を対象に「新メールシステム導入講座」を本社・研究所の2拠点で実施。
拠点ごとに人数や環境に合わせたワークショップや講義形式のプログラムを構築し、メールシステムの基本操作や新機能の使い方を習得。
講座受講後、社員はスムーズに新メールシステムへ移行し、業務上の混乱や問い合わせもほとんど発生しなかった。
化学業界のDX人材育成事例
国内のDX人材育成事例
三井化学株式会社
全社員のデジタルリテラシー向上を目的に、レベル0から3の4段階でDX人材レベルを定義し、各レベルごとに習得すべきスキルに基づく人材育成プランを策定。
役員を含む約10,000人がレベル0の基礎研修を受講し、営業・マーケティング部門など約1,000人がレベル1でデータ分析の基本知識を習得。
レベル2・3ではデータサイエンティスト級の専門人材を社内で育成。
NECやアビームコンサルティングと連携し、化学業界特性と自社業務に即した独自教材を開発。
旭化成株式会社
DX推進担当者が中心となり、部門横断でDX人材育成を推進。
全社員向け育成プログラムとしてオープンバッジを活用し、各階層ごとにカリキュラムを設計。
少人数での双方向ディスカッションや意見交換を通じて、実践的なDXスキルとリテラシーを醸成。
住友化学株式会社
中期経営計画の一環として、DX人材育成や推進体制の強化に注力。
IT部門を中心にデジタル人材の計画的育成を進めている。
AGC株式会社
トップダウンとボトムアップの双方からDX人材育成を推進。
管理職向けDX研修など職務に応じた多層的な育成制度を設定し、「二刀流人財」の育成を進めている。
帝人株式会社
DX/AI組織開発ロードマップ策定とDXリテラシー研修を実施。
DXリテラシー診断システムで従業員のスキルを可視化し、体系的な教育プログラムを提供。
海外のDX人材育成事例
Merck KGaA（ドイツ）
化学技術者向けのDX人材育成を推進し、現場のデジタルリテラシー向上を図る取り組みを実施。